環境再生型農業の土壌機能向上と気候変動緩和への寄与を実証――不耕起・カバークロップ・バイオ炭施用によるダイズ栽培を日本土壌に向けて改良した指標で評価
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茨城大学、東京農工大学、京都府立大学は2026年４月14日、共同で、日本の代表的な火山灰土壌である黒ボク土壌におけるダイズ栽培を対象に、米コーネル大学で開発された土壌健全性評価の枠組みを日本の土壌条件に合わせて再構築した評価指標を用いて、不耕起・カバークロップ（被覆作物）・バイオ炭施用を組み合わせた管理体系を評価したことを報告しました。これらは、環境再生型農業で重視される要素であり、あわせて温室効果ガス排出との関係性を解析しました。
その結果、不耕起栽培は耕うんを毎年行う体系に比べて土壌健全性を維持しやすく、さらにカバークロップやバイオ炭を組み合わせることで、土壌有機炭素の維持、生物性の改善、温暖化影響の低減につながる傾向が示されました。また、総合的な土壌健全性スコアの高い管理区ほど正味地球温暖化ポテンシャルが低い傾向がみられました。
本研究は、日本の農地条件に即して、土壌の総合的な健全性と温室効果ガス排出との関係性を評価した点に特徴があります。
本研究は、日本においても環境再生型農業の効果を土壌健全性と気候変動緩和の両面から評価できることを示したものであり、その普及と実装に向けた科学的基盤を提供する成果です。今後は、他地域や他作目にも適用範囲を広げ、日本の土壌条件に即した土壌健全性評価体系の発展を目指します。さらに、土壌健全性の診断を基盤として、炭素貯留や温室効果ガス削減を組み込んだ持続的農業の実装につなげていくことが期待されます。
＜参照情報＞ 環境再生型農業の土壌機能向上と気候変動緩和への寄与を実証https://www.tuat.ac.jp/documents/tuat/outline/disclosure/pressrelease/2026/20260414_01.pdf
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